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レンタルサーバーの選択は、webページに合ったものを選びましょう

小規模webサイトなら自前のサーバーを建てるよりもレンタルサーバーを考えたほうが良いかもしれません。レンタルサーバーなら、保守管理の手間も少なく、セキュリティもしっかりしている会社を選ぶと安心です。レンタルサーバーは、さまざまな形態が、自分のwebページのトラフィックなど、レンタルサーバーの価格を考えて適切なものを選ぶ。
ハードディスクドライブは、非常に重要なPCのパーツですね。通常のデータリュヌンイハードドライブにすべて入っています。だからいざというときのためには、ハードドライブのデータ復旧の準備が必要ですね。いつものハードドライブのデータ回復用のバックアップの準備をすることが重要です。
　LPガス元売り大手のENEOSグローブは、円滑な組織統合や災害時の業務継続の手段として仮想デスクトップシステムを導入した。システムを提供したシトリックス・システムズ・ジャパンが6月13日に発表した。

　ENEOSグローブは、JX日鉱日石エネルギーのLPガス事業と三井丸紅液化ガスの統合で、3月1日に発足。デスクトップ仮想化の導入は、旧・三井丸紅液化ガスで2010年春に検討が始まり、大規模災害や伝染病などの発生で、従業員が出社できない状況でも業務を継続できる環境の整備が目的であった。社外からのアクセス手段が多様でありながら、データを社外に持ち出せないセキュリティの確保が可能な手段として注目したという。

　2010年10月にXenDesktopの採用を決め、11月から具体的な設計作業を開始し、2011年2月末までの4カ月間で検証や構築などを含む全ての作業を完了。システム構築は日本オフィス・システムが担当した。構築されたシステムは、Citrix XenDesktopやMicrosoft Windows Server 2008 R2 Hyper-Vなどで構成され、仮想化された数百台分のコンピュータにインターネット経由でアクセスして利用する。またサーバの仮想化も併せて実施し、7拠点に分散設置していたファイルサーバをデータセンターに集約した。メールシステムもLinuxベースのマシンから、仮想サーバによるMicrosoft Exchange Server 2010に移行している。

　東日本大震災の発生後に実施された計画停電では、一部の社員が交通機関の乱れから出社ができなくなった。しかし、震災前に完成した仮想デスクトップシステムを自宅のPCから利用して、必要な業務を継続できたという。ENEOSグローブは、今後も事業継続の環境を拡充させるほか、システムの集約による省電力化も進めていくとしている。

　NTTデータは6月13日、社内でITセキュリティ問題に対処する組織横断型チーム「NTTDATA-CERT」について報道機関向けに説明を行い、海外および国内の団体に加盟したことを明らかにした。巧妙化するサイバー犯罪への対応を強化するのが狙い。

　NTTDATA-CERTは、「Computer Security Incident Response Team（CSIRT）」と呼ばれるITセキュリティ上の事件や事故に対応する専門的な組織活動の一種で、同社のCSIRTは社内で発生する事象を担当する。2000年ごろから経営管理部門や公共・金融・法人などの各事業部門で活動してきた複数のCSIRTを今年3月に統合。代表取締役常務執行役員の山田伸一氏が担当する「情報セキュリティ推進室」の直轄組織として全社横断型の活動を担う。

　組織強化と併せて、同社は3月に21の企業や組織などのCSIRTが活動する「日本シーサート協議会」に加盟したほか、4月にはCSIRTの国際組織である「FIRST」にも加入した。日本シーサート協議会やFIRSTでは、ITセキュリティに関する情報交換などが活発に行われており、「国内外の最新動向を自社の対策強化に生かすだけでなく、当社の情報やノウハウも提供していく」（技術開発本部 ITアーキテクチャ＆セキュリティ技術センタの宮坂肇部長）という。

　同社によれば、企業を狙うサイバー攻撃は金銭的な動機から巧妙化が進み、特定の企業や組織に標的を絞りこんで仕掛けるケースが増えている。標的になった企業や組織は攻撃に気付かないケースや発見が遅れる事件も増えつつある。

　山田氏は、「こうした攻撃に当社が巻き込まれたことはないが、社内外の専門組織と連携を図ることでセキュリティレベルをより高めていきたい」と話している。

　紀伊國屋書店、ソニー、パナソニック、楽天の4社は6月13日、日本での電子書籍サービスを普及拡大させる取り組みを検討していくことで合意した。

　具体的な取り組みとして、2011年後半から4社がそれぞれ提供、運営している電子書籍端末や電子書籍ストアが相互接続できる環境の構築を進める。

　ソニーは2010年、電子書籍専用端末「Reader」の国内販売を開始、併せて電子書籍ストア「Reader Store」を設立している。また、紀伊國屋書店は先日、スマートフォンやタブレットに向けて電子書籍ストア型のアプリを配信開始した。また、楽天は「楽天ダウンロード」「楽天ブックス」での紙・電子書籍販売を以前から展開しており、パナソニックは「ビエラ・タブレット」のリリースに合わせ、映像／電子書籍の配信事業を開始する予定とされている。

　各社のサービスとハードウェアを透過的に扱えるこの取り組みにより、電子書籍の課題とされていた部分の幾つかが解消される見込みで、購入した電子書籍の利活用が進むことが期待される。また、リアル書店、ネット書店、電子書籍ストアの売れ筋情報などを集約するポータルサイトの開設なども予定されており、hontoなどが掲げるビジョンと同様、紙と電子のハイブリッドな展開が予想される。

　ソニーは2011年11月、凸版印刷やKDDI、朝日新聞社とともに電子書籍共通配信プラットフォームを提供する目的で「ブックリスタ」を事業会社化している。その後ブックリスタは第三者割当増資を実施し、増資後の株主構成でソニーは30％を占めているが、今回の協業ではこのブックリスタと連携する可能性が示唆されている。

【西尾泰三、eBook USER】